特定看護師とは?臨床工学技士も見習わなくては・・・

初めに

厚生労働省より、看護師の特定行為が認められることになりました。特定行為のできる看護師のことを特定看護師などと呼びます。今回は、特定看護師とは何なのかを紹介します。

 

特定看護師とは?

看護師の免許において実施できる業務は、『療養上の世話』『診療の補助行為』に分けられます。療養上のケアは、食事・排泄介助などで、医師の指示がなくても、自身の判断で実施可能です。診療の補助は、注射・消毒などのことで医師の指示により実施可能です。

特定看護師では、この診療の補助行為のうち、従来は、責任が重いため認められていなかった行為が大幅に可能となりました。

例えば、『人工呼吸器の酸素濃度を変更』『人工呼吸器の喚起回数の変更』『NPPVの設定の変更』『鎮静薬の投与量の調整』『気管カニューレの交換』『末梢留置型中心静脈注射用カテーテルの挿入』『動脈直接穿刺』『Aラインの確保』などなど、そんなことまでしていいのか!?というような項目がたくさんあります。

いちおう看護師の判断ではできないのですが、医師の指示のもと、手順書に従って実行可となっています。

特定行為の全体については、特定行為とは(厚生労働省)を参照してください。

 

特定看護師とは凄い制度ですね。ますます、技士と看護師の差が広がります。

 

特定看護師がつくられた背景

特定看護師が認められたのは、『看護学会、看護連盟』の要望によってです。看護学会が政府に対して働きかけたことにより、特定看護師の制度が実現しました。

なぜ、看護学会が特定看護師の制度を作ったというと、10年後に看護師が余るということを知っているからです。

現在は、どこの病院でも看護師は引く手あまたです。しかし、今後は超高齢化社会になるため、介護や在宅医療に力を入れる必要があります。

政府も、そのためには、現在の急性期の医療機関を縮小して、介護や、在宅医療などの慢性期の治療が行える病院を充実させるようにしています。そうなってくると、現在、急性期病院で働いている看護師の多くが職を失ってしまいます。

多くのの専門家が、近い将来看護師が余ると分析しています。(参照:看護師バブルがやってくる!(東洋経済)参照)

原因は、看護学部の乱立です。
看護師国家試験受験者数

このように、看護師の国家試験の受験者数は、年々上昇しています。そして、合格率は90%程なので、5万人ずつ増えます。

定年する人もいるから大丈夫と思うかもしれませんが、65歳まで働いたり、パートとして残ったりしてなかなか減らないんです。

そこで、看護学会の偉い人達は、看護師の業務範囲を広げて、労働場所の拡大を図ろうとしました。そのため、特定行為には、在宅医療など、慢性期病院で活躍するための行為が多く含まれます。

このように、看護学会では、10年先をみて、行動しています。看護師の歴史は伊達じゃありません。東大や京大にも看護学科がありますから、賢い看護師がどんどん業務開拓してくれます。

 

かたや、臨床工学技士。。。日本全体で、2~3万人しかいません。国立大学もありません。ほぼ、専門卒の高卒野郎です。

私たちの場合は、一致団結して、全員が行動しないと絶対に看護師にはかないません。今後は、各医療職間で仕事の奪い合いが勃発すると思います。それまでに、臨床工学技士連盟の力が強くなる為に、私たちは何ができるでしょうか?

一人一人が改めて、将来について考える必要があります。

 

 

まとめ

看護師は、自分たちの地位を確立するために、政治活動に積極的です。看護師以外にも、薬剤師、放射線技師、診療放射線技師などのコメディカルも連盟を立ち上げて、政治活動に力を入れています。

その中でも、臨床工学技士連盟は立ち上げの時期は、一番遅く、大きく出遅れています。

団結

連盟の活動には、私たちの将来がかかっています。臨床工学技士は、絶対的な人数が少ないので、だれかがやってくれるだろうと期待していても変わりません。臨床工学技士全員が、一致団結して連盟に参加する必要があります。